図表の説明

表1は、分析で使用した各変数の平均、標準偏差、最大値、最小値を記述している．サンプルの選択は、身体障害系団体の調査対象者で年齢が15歳から64歳まで、分析に使用した変数を作るのに、その質問に回答していないサンプルは除外しているため、サンプル数は合計535えあり、うち、就労しているサンプルは294である。
　表で扱っている変数は全体では、「代理記入者、生理活動、屋内活動、屋外活動、年齢、性別、配偶者の有無、修学年数、普通、特別学級、特別学校、視覚障害、聴覚障害、視聴覚障害、肢体不自由、全身性肢体不自由者、その他、重複、北海道、東北、関東、中部1、中部2、近畿 、中国、四国、九州、持家ダミー、同居人数、独身・親なし、独身・親あり、子供の数、就労の有無」、
就労サンプルでは「賃金、勤続年数、（産業）農林水産・漁業・鉱業・建設業、製造・運輸業、卸売・小売・飲食店、金融・保険・不動産・出版・情報通信、サービス関係、電気ガス熱供給水道業・公務、その他、（規模）0‐299、300-999、1000-、（職種）製造・生産工程・建設・労務・運輸・通信・サービス職（Blue color job)  営業・販売（White color job)、管理職、事務職、そのほか、（就労形態）自営業・家族従業、会社役員など、正規職員、パート・アルバイト、派遣・契約社員、授産・通所施設・小規模作業所の利用者、そのほか」である。

表2は、就業にどのような要因が影響しているかを推計した結果である。

図1、横軸：年齢区分、縦軸：時間当たり賃金の対数値、をとって、就労形態別に各年齢層の平均賃金の推移を表している。正規労働者は年齢とともに賃金が上昇し、50〜54歳をピークにして少し減少する。パートタイム労働者は、一般労働者よりも賃金が低く、年齢が上がっても賃金は上昇しない。障害者の正規労働者は、すべての年齢層で通常の正規労働者よりも賃金が低い。また、その上昇トレンドは、非障害者の正規労働者よりもフラットになっている。つまり、10代から1時間当たりの賃金が700円なら、30代、40代になっても700円となっている。障害者のパートタイム労働者は、障害者の正規労働者よりも賃金が低いが、その上昇トレンドはフラットになっている。

図2-1.20歳から60歳までの年齢を5歳区分にして、それぞれの年齢層における賃金分布を示したグラフである。賃金分布は、ある年齢区分において、ある固定された賃金を何人の人がもらっているのかを図にしたものである。例えば、20〜25歳の人のうち、自給700円が3人、800円が4人、900円が50人、1000円が20人、1200円が5人となっている状況を、縦軸に人数、横軸に賃金をとって表したグラフである。

図2-2.図2-1の年齢を勤続年数に置き換えたグラフである。

図2-3.2007-2008年の非障害者の賃金分布を表したものである。

図3．過去1年間に仕事を辞めた人に対して仕事を辞めた理由を聞いた解答を図にしたものである。解答は、「転職・求職活動のため」が約10％、「会社の都合」が約18％、「労働時間・労働条件があわない」人が約16％、「人間関係」が約7％、「自分に向かない」が約9％、「家族が引っ越した」が0％、「定年または雇用契約の満了」が約33％、「病気になった、障害を持った」が約15％、「病気・障害が重くなった」が約21％、「病気・障害が軽くなった」、「結婚・離婚・出産・育児」が約1％、「その他」が約20％になっている。

図4、過去1年間で仕事を辞めた人を対象に仕事を探さない理由を聞いている。解答は、「すでに仕事をしている」が約50％、「急いで仕事につく必要がない」が約13％、「仕事をする時間がない」が約6％、「体調が良くない」が約20％、「仕事の探し方がわからない」が約3％、「インフラなどの環境要因」が約11％、「自信喪失」が約13％、「生活保護をうけている」が約3％、「その他」が約25％である。

表3の注：（）内はstandard errorを表す。コントロール変数は、OLSに関しては、産業、規模、就労形態、職種、地域であり、Heckitではすべての変数である。

表4の注：（）内はstandard errorを表す。コントロール変数は、OLSに関しては、産業、規模、就労形態、職種、地域であり、Heckitではすべての変数である。